コンピテンシー社内研修 よくあるご質問

コンピテンシー社内研修 よくあるご質問

 研修は貴社のご都合にあわせて実施しますが、1日(約7~8時間程度)あるいは、半日(約4時間程度)を2回にわけて実施しているのが一般的です。

 しかし、可能であれば、なるべく1日で実施していただくことをお勧めしています。グループ・ワークを中心に進めていきますので、複数回にわけた場合、それぞれが断続的になってしまい参加される社員の方々が一連の流れを掴むのに時間がかかってしまうことが理由です。

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 事業所の数(営業所が遠隔地にある場合等)や参加される社員数等により異なりますが、一例として研修+その後のコンサル一式を含めて25万円(消費税別)より承っております。
 詳細は、弊社までご連絡ください。

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 本研修を通じて作成するコンピテンシー小冊子と、業務マニュアルはまったくの別物です。詳細は下表をご覧ください。

コンピテンシー小冊子 業務マニュアル
 職場における「仕事ができる人の行動」に照準を合わせて作成します。
 つまり、仕事ができる人の行動基準やノウハウをまとめたものです。これを社員全員で実行するため、組織の底上げ・活性化をすることが可能となり、社員個々人の持つ潜在的なヤル気を引き出します。
 職場における「標準(普通レベル)の人の行動」に照準を合わせて作成されたものです。
 つまり、仕事ができていない人を普通レベルに引き上げるための作業手順書なのです。これは、入社したての新入・中途社員には有効ですが、組織活性には残念ながら繋がりません。

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 もちろんご利用いただけます。

 むしろ、本研修は人事制度(評価制度)が存在していない会社にこそご活用いただきたいコンサルティング・サービスです。

 実際、評価制度が存在しない会社でご利用いただいております。評価制度に用いなくても、社員教育(仕事ができる人の行動基準・ノウハウの共有化を図る)でご活用いただくことができるからです。また、将来的に人事制度へ繋げることも可能です。

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 もちろん可能です。

 本研修は、社員全員で「仕事のできる人の行動」を考えます。それら行動が評価制度の項目に加えられることになれば、社員の方々にとって納得のいく人事制度となることが期待できます。

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 本研修は「簡便法」を用いてコンピテンシーの作成を行っていきます。

 簡便法の他に厳密法という手法もありますが、本研修は「(1)社員全員で取り組むこと」そして「(2)短期間で実行に移すこと」といった2つを主眼に行っていることから、「簡便法」を採用しています。

「簡便法」と「厳密法」には次のような違いがあります。

  簡便法 厳密法

メリット

導入までの期間が短い。 専門家が仕事のできる人の行動を分析・調査して作成するため、クオリティーの高いものが完成する。
低コストで導入が可能。
社員が自分達の手で作成したという自負が生まれる。
→自ら行動するようになる。
デメリット 専門家ではない社員が作成するため、すぐに良いものができるとは限らない。(※) 導入までに半年~1年の期間がかかる。完成した頃には実態と乖離したものになっている可能性も・・・。
導入費用が高い(50万~100万単位)。
専門家が作成したものになるため、社員にとって押し付け的なものになってしまう。
→社員自ら行動を起こさない。

※グループワークで作成する際に、弊社のコンサルタントが適宜補正・修正を行い、ナビゲートいたしますのでご心配いりません。

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